手順1: 候補地の都道府県とエリアを確かめる

まず候補地がどの一般送配電事業者のエリアかを確定する。県境近くは要注意で、行政区分と供給エリアは一致しないことがある。なお関西電力送配電の公表データ（1,702件）には都道府県の区分がなく、関西圏の候補地は「エリア: 関西」で絞り込むことになる。

手順2: 近傍の変電所を空き容量つきで一覧にする

当サイトの変電所検索で、都道府県（データに区分がある41都道府県・件数つき）と空き容量の下限を指定する。結果は空き容量の大きい順に最大200件。たとえば「長崎県 × 66kV以上 × 空き容量22MW以上」なら7件、といった当たりの付け方ができる。全国では8,345件の変電所・開閉所を収録している（いずれも2026年9月時点）。

未公表に注意: 空き容量が未公表の設備が全国に1,142件ある。空き容量の条件を付けると未公表の設備は結果から外れるため、取りこぼしたくない場合は一度条件なしで件数（「うち未公表 N 件」）を見るとよい。

手順3: 電圧階級と「同名の変電所」を読み分ける

  • 表記「66/6kV」は一次側66kV・二次側6kVの意味。特別高圧（66kV以上）に連系するのか、高圧かで、必要な設備も手続きも変わる。
  • 同じ名前の変電所は珍しくない。二次電圧や設備の規模で見分ける（例: 同名でも「66/6kV・28MW」と「66/22kV・9MW」は別の設備）。

手順4: 「空き容量」を過信しない

  • 空き容量は各社の公表時点の目安であり、接続を保証する数字ではない。実際の可否と工事負担金は接続検討の回答で決まる。
  • 負の値が表示される設備もある（N-1電制の適用可否やN-1電制適用可能量の欄をあわせて見る。詳細は公表元の注記を必ず確認）。
  • ノンファーム型接続の適用状況によっても意味合いが変わる（→ ノンファーム接続）。

手順5: 「いつ時点の数字か」を必ず控える

空き容量は改定される。当サイトの検索結果には出典（事業者名）・公表日・検索用データの生成日が明記され、印刷・PDF保存にも同じヘッダが付く。社内共有には「この条件のURLをコピー」を使えば、同じ条件を誰でも再現できる。候補地の稟議書に数字を書くときは、公表日をセットで書くのが事故を防ぐ最短の方法だ。

手順6: 次の一歩 ── 接続検討へ

当たりを付けたら、一般送配電事業者への接続検討の申込みに進む。なお2026年8月からは接続検討数の事業者別上限の運用が始まっており（空押さえ対策）、同一エリアで同時に多数の検討を抱える進め方は取りにくくなっている。政策カレンダーの該当レコードを参照してほしい。

手順7: 土地側の条件と突き合わせる

系統に空きがあっても、地目・造成・接道・ハザードで案件は止まる。用地側のチェックリストは別記事に譲るが、「系統から探して土地を当てる」逆順の探し方も、41都道府県の県別ページ（例: 長崎県の変電所一覧）から検索条件つきで入れる。

この記事で使ったデータ: 全国8,345件の変電所・開閉所（各一般送配電事業者の公表データ。出典と公表日は各ページに明記・月次で取込。件数は2026年9月時点）。

※本記事は公表データにもとづく編集部の整理です。連系の可否・工事負担金は接続検討の回答で確定します。