サステナブルホールディングス（本社：東京都渋谷区）は2026年9月4日、蓄電池製品「Raptor」の安全設計と、Raptor、PCS、EMS、高圧連系盤（QB）等で構成する系統用蓄電池設備の監視・制御体制、製品保証に関する情報を公開した。

発表では、Raptorは電気を蓄え、必要に応じて充放電を行う蓄電池製品であり、系統用蓄電池設備はRaptorだけで構成されるものではないと説明している。設備はPCS（蓄電池の直流電力と電力系統の交流電力を変換）、EMS（設備全体の監視・制御）、高圧連系盤（QB。高圧の電力系統との連系に関わる）等の別機器を組み合わせて構成される。

Raptorの安全設計として挙げたのは、BMS（Battery Management System）による蓄電池状態の監視・管理、自動消火システム、屋外設置を想定したIP保護設計の3点。BMSは蓄電池製品としての状態を把握して充放電を適切に管理する役割を担い、設備全体の監視・制御を担うEMSとは役割を分けて設計しているという。自動消火システムは、蓄電池を屋外に設置・運用することを想定し、異常発生時の初動対応を考慮した安全設計の一つとして備えるとしている。

設備全体ではEMSを2台構成とすることで、監視・制御機能のバックアップ体制を確保している。同社は、EMSの2台構成により設備全体として安全性と安定運用を考慮した構成としていると説明している。

製品保証は、Raptorおよび設備を構成する各機器にそれぞれ基本保証期間を設定しており、蓄電池（Raptor）5年、PCS3年、高圧連系盤（QB）1年、EMS3年。保証延長の可否、期間、条件は機器ごとに異なり、詳細は個別に案内するとしている。IP保護設計の等級の数値、自動消火システムの消火方式は発表に記載がない。

※Raptorは、同社が2025年12月3日に発表した三重県松阪市の系統用蓄電所（出力1,995kW／容量8,340kWh）で「自社ブランド蓄電池」として採用が公表されていた（既報。同発表では1台417kWh／液冷式キャビネットタイプと説明）。同日、同社はENERGY事業の主軸を太陽光発電所の開発・販売から系統用蓄電池事業へ移行したことも発表している。蓄電池設備の安全対策の確認項目は、当サイトの蓄電池火災リスク自己診断でも整理している。