BEMS（Building Energy Management System、ビルエネルギー管理システム）は、商業ビル・オフィスビル・大型商業施設・ホテル・病院・公共施設等におけるエネルギーフロー（電力、空調、照明、換気、給湯、エレベータ等）を統合監視・制御し、コスト・CO2・運用効率を最適化するシステムである。EMSの一カテゴリーで、HEMS（家庭）・FEMS（工場）・CEMS（コミュニティ）と並ぶ重要セグメントである。
BEMSの主要機能は、（1）エネルギーモニタリング（電力・ガス・水・蒸気・熱の使用量、設備別・フロア別・時間別の見える化）、（2）需要予測（気象・在館人数・営業時間に基づく予測）、（3）空調制御（温湿度設定の最適化、外気冷房、夜間蓄熱、ナイトパージ）、（4）照明制御（人感センサ、明るさセンサ、調光、タイマー）、（5）電力デマンド制御（最大電力監視、ピークカット）、（6）需要応答（DR）参加：容量市場発動指令電源、需給調整市場、（7)蓄電池統合制御（充放電スケジュール、SOC管理、市場応札）、（8）自家発電制御（コジェネ、PV、燃料電池の出力最適化）、（9）省エネ施策評価（投資効果・CO2削減効果）、（10)外部システム連携（建物管理システムBMS、防災システム、入退室管理）、（11）ESG情報開示（CASBEE、LEED、CO2排出量算定）、で多機能を統合する。
蓄電所との連携の論点は、（a）需要ピークシフト：商業施設の夕方ピーク時間帯の蓄電池放電、（b）デマンドレスポンス参加：（容量市場発動指令電源、需給調整市場でのリソース提供）、（c）BCP対応：停電時の重要負荷バックアップ（医療機関、データセンター内蔵BEMS）、（d）再エネ自家消費最大化：屋根置きPV発電量の自家消費＋蓄電池時間シフト、（e）24/7マッチング：時間帯別再エネ消費の達成支援、（f）力率改善：PCS無効電力制御による基本料金低減、（g）コーポレートPPA管理：時間帯別需給管理、（h）ZEB（Net Zero Energy Building）対応、（i）省エネ法・温対法報告連動、で多面的である。
主要ベンダー・製品は、（i）海外勢：Honeywell（Forge）、Schneider Electric（EcoStruxure）、Siemens（Desigo）、Johnson Controls（Metasys）、Trane、（ii）国内勢：日立（HiPAM）、東芝、三菱電機、富士電機、ダイキン、アズビル（旧山武）、明電舎、（iii）クラウド型SaaS：エナジースタンダード、ファミリーネットジャパン、エナリス、東京ガス・大阪ガスのスマートビルサービス、（iv）DR/VPP特化：ENERES、エナリス、自然電力、新出光、で多様な選択肢がある。
導入実績・市場動向は、（A）日本のBEMS市場は2024年で年間約500億円規模、（B）2030年に向けて再エネ・蓄電池統合・AI高度化で年間1,000億円超への成長見込、（C）大規模商業施設・オフィスビルでは事実上の標準装備、（D）ZEB認証取得物件の増加（経産省・環境省の支援）、（E）レジリエンス・BCP強化ニーズの高まり、（F）データセンター向け特殊BEMS（高密度電力管理）、（G）エネルギーアズアサービス（EaaS）の事業モデル拡大、で継続成長が見込まれる。
2030年代に向けて、（i）AI・機械学習統合の高度化（生産計画・需要予測精度向上）、（ii）IoT・5Gによるセンサー・機器の細密化、（iii）デジタルツイン化、（iv）GX対応（CO2排出量算定・削減）、（v）サイバーセキュリティ（IEC 62443対応）、（vi）EV・V2G統合制御、（vii）スマートシティ連動、が進展する見通しで、商業ビル需要家のBEMS-蓄電所連携は、蓄電所事業の新たな成長領域として注目されている。
主な出典・参考情報
- IEC（国際電気標準会議）規格群（IEC 62933、IEC 62619、IEC 61850等）
- IEEE（米国電気電子学会）標準（IEEE 1547、IEEE 2030.5等）
- JIS（日本産業規格）電気・電池関連規格
- UL認証規格（UL 9540、UL 9540A、UL 1973等）
- 各メーカー製品仕様書・技術資料
- NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）技術ロードマップ