接地（Grounding、Earthing、アース）は、電気設備の特定部分を大地と電気的に接続する工事・状態を指し、感電災害防止、機器保護、落雷対策、ノイズ対策、保護リレー動作の基盤となる重要な電気工事である。電気設備技術基準・解釈で詳細に規定され、用途別に4種類（A種・B種・C種・D種）に分類される。
接地の主要種別と用途は、（1）A種接地工事：高圧・特別高圧用機器の鉄台・金属外箱、避雷器、接地抵抗10Ω以下、（2）B種接地工事：高圧・特別高圧と低圧の混触防止、変圧器の二次側中性点、接地抵抗（150〜600Ω/混触時の電圧上昇による）、（3）C種接地工事：300V超の低圧用機器の鉄台・金属外箱、接地抵抗10Ω以下、（4）D種接地工事：300V以下の低圧用機器の鉄台・金属外箱、接地抵抗100Ω以下、で適用機器・電圧階級により使い分けられる。
接地系統の主要要素は、（a）接地電極：銅板（300×300mm以上）、銅棒（直径14mm以上、長さ500mm以上）、メッシュ接地（広域施設）、（b）接地導線：銅線（C種・D種は1.6mm以上、A種は2.6mm以上）、（c）接地端子・接続部：圧着端子、ボルト固定、ケルビンクランプ、（d）接地抵抗測定（メガー試験、Wenner法）、（e）保護導体（PE：Protective Earth）、（f）TT・TN・IT接地方式の選択、（g）等電位ボンディング（EQ：Equipotential Bonding）、で構成される。
蓄電所での接地設計の論点は、（i）特高変電所・PCS室・電池コンテナ・監視制御室の階層的接地系、（ii）メッシュ接地（敷地全体の接地電位の均一化、感電災害防止）、（iii）落雷対策接地（避雷針、避雷器、避雷導線、専用接地）、（iv）通信機器接地（弱電系の絶縁接地、ノイズ対策）、（v）BMS・PCS等の電子機器接地（耐ノイズ設計）、（vi）共通接地 vs 分離接地（地中での接地電極相互距離、電位干渉）、（vii）接地抵抗の経年変化（土壌乾燥・腐食による劣化、定期測定）、（viii）地震時の接地系継続性、（ix）化学的浸食（電解腐食）対策、で多面的に検討される。
接地不良時のリスクは、（A）感電災害：機器外箱への漏電が大地に流れない場合、人体経由で感電、（B）保護リレー不動作：地絡電流が小さく地絡継電器が検知できない、（C）機器損傷：絶縁破壊、サージによる二次故障、（D）通信機器ノイズ：接地電位差による誤動作、（E）落雷被害拡大：避雷効果不足、（F）電磁波放射障害：放射ノイズの増大、で重大な事故・障害につながる。
関連規格・基準は、（i）電気設備技術基準・解釈（電気事業法施行規則）：接地工事の標準、（ii）内線規程（JEAC 8001）：施工標準、（iii）IEC 60364：建築電気設備の国際規格、（iv）IEEE 80：変電所接地ガイド、（v）IEEE 81：接地測定法、（vi）JIS C 0364：建築電気設備規格、（vii）電力会社の系統連系規程（JEAC 9701）：連系点接地要件、で詳細が定められる。蓄電所建設では、設計段階から接地計画書（メッシュ接地のシミュレーション、接地抵抗計算）を策定し、施工後の接地抵抗測定で適合性を確認する。長期事業期間中の定期的な接地抵抗測定（年次以上）も法定義務である。
国際的には、IEC・IEEE等の国際標準化機関での規格策定、グローバル製造・運用事業者間の技術連携、新興市場（東南アジア・中東・アフリカ等）への展開機会拡大が進展しています。日本企業にとって、本技術領域での研究開発投資の継続、スタートアップ・大学・国立研究機関との産学連携、特許戦略・知財管理の高度化、海外実証案件への参画が、グローバル競争力確保の重要要素です。経済安全保障・サプライチェーン国産化政策の中で、本技術の戦略的位置付けは中長期的にますます重要となります。
主な出典・参考情報
- IEC（国際電気標準会議）規格群（IEC 62933、IEC 62619、IEC 61850等）
- IEEE（米国電気電子学会）標準（IEEE 1547、IEEE 2030.5等）
- JIS（日本産業規格）電気・電池関連規格
- UL認証規格（UL 9540、UL 9540A、UL 1973等）
- 各メーカー製品仕様書・技術資料
- NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）技術ロードマップ