「エネルギーフリー社会の実現」をビジョンに掲げ、再生可能エネルギーのニーズ喚起と普及を目指す株式会社Ｌｏｏｏｐ（本社：東京都台東区、代表取締役社長 CEO：森田 卓巳、以下Ｌｏｏｏｐ）は、10～60代の男女を対象に、「環境問題・再生可能エネルギー」に関する意識調査を行いました。

前回実施した「国による電気・ガス料金支援のための補助金」に関する調査では、補助金についての認知度の低さが明らかとなりました。

（参考URL：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000128.000058095.html）

では、将来的な電気料金とも深く関連する第7次エネルギー基本計画において2040年の主力電源化が期待されている再生可能エネルギーについては、どの程度の関心が寄せられ、どの程度理解されているのでしょうか。

エネルギーに関する情報を正しく伝えていきたいと考えるＬｏｏｏｐが実施した本調査の概況やファインディングスを本プレスリリースにて取りまとめます。

「環境問題・再生可能エネルギー」に関する意識調査　調査概要

調査期間：2025年2月7日（金）～2025年2月10日（月）

調査方法：PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査

調査人数：1,054人

調査対象：調査回答時に10～60代の男女と回答したモニター

調査元：株式会社Ｌｏｏｏｐ（https://looop.co.jp/）

モニター提供元：PRIZMAリサーチ

■環境問題への関心はあるものの、電源構成の議論やカーボンニュートラルの認知・理解は低い

前述の第7次エネルギー基本計画では電源構成が重要なテーマになっていますが、「あなたは電源構成の議論について知っていますか？」という質問に対しては、以下のような回答結果になりました。

出典・関連情報