『ゼロエコ』ロゴマーク

 

パナホーム株式会社（本社：大阪府豊中市、社長：藤井 康照）では、このたび、住宅のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（以下、ZEH）（※1）化をさらに進化させ、エネルギー収支ゼロを超えるエコ性能を備えた『ゼロエコ』仕様を新しく設定し、2015年4月1日より戸建住宅商品に展開いたします。

▼『ゼロエコ』ホームページ
http://www.panahome.jp/sumai/zeroeco/

『ゼロエコ』は、国が2020年までに標準的な新築住宅で実現を目指すZEHを先取りした未来標準の仕様。パナホームが独自に提案する「3つの未来標準」、
1.「太陽光＋蓄電システム」
2.「家まるごと断熱」＋「エコナビ搭載換気システム HEPAプラス」
3.「スマートHEMS」＋「プライベート・ビエラ」
の採用により、平均的な太陽光発電システムの搭載量（※2）でネット・ゼロ・エネルギーを越えるくらしも実現可能となり、高い環境性能と経済性を両立しています。

さらに、経済産業省によるZEH支援事業における補助金制度の要件に対応し、邸ごとの個別申請により補助金を受け取ることもできます。（※3）

■社会背景
家庭部門のエネルギー消費は、生活の利便性・快適性を追求する国民のライフスタイルの変化、世帯数の増加等の社会構造変化の影響を受け、個人消費の伸びに伴なって著しく増加しました。1973年度の家庭部門のエネルギー消費量を100とすると、2012年度には207.2となっており、第一次オイルショック当時に比べて2倍以上のエネルギーを消費したことになります。（※4）こうした状況を背景に、国の政策では住宅のゼロエネルギー化を推進しており、「2020年までに、一次エネルギー消費量がネット（正味）で概ねゼロとなるZEHを、標準的な新築住宅とする。2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現する」ことを掲げています。（※5）

■『ゼロエコ』の概要
パナホームは、2013年から、
1. 2018年に戸建全商品をエネルギー収支ゼロのネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化
2. 系統電力に頼らず、災害時にもくらしが維持できる住まいの“エネルギー自立”の実現
を商品開発の目標にしています。とりわけ、戸建全商品の100％ZEH化については、国の誘導施策（2020年）より2年早い対応を目指しています。

『ゼロエコ』は、パナ

出典・関連情報